メールマーケティングの費用対効果は高い！？ツール導入費用の例を添えて

「メールマーケティングってどのくらいの費用がかかるの？」

「メールマーケティングの費用対効果って高いの？」

新しい施策としてメールマーケティングを検討している方は、このような疑問をもつことでしょう。

実際に、Web広告など他のマーケティングと比べて、メールマーケティングは費用対効果の高い手段として知られています。

そこで今回はメールマーケティングにかかる費用相場をツールのタイプ別に具体的に解説し、メールマーケティングが高い費用対効果を発揮する理由や、成果を最大限に引き出す具体的な施策についてご紹介します。

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メールマーケティングに必要なツールの種類

メールマーケティングに利用される主要なツールは、大きく分けてメール配信システムとMA（マーケティングオートメーション）ツールの2種類があり、さらにメール配信システムは提供形態によってクラウド型とオンプレミス型に分かれます。

メールマーケティングの費用対効果（ROI）を最大化するためには、目的に合った適切なツールを選ぶことが重要です。

クラウド型メール配信システム

クラウド型メール配信システムは、外部のサーバー環境を利用してメール配信を行うサービスです。

自社でサーバー構築やメンテナンスを行う必要がないため、初期費用を抑えやすく、導入後すぐに利用を開始できるのが大きなメリットです。

月額費用は、主に月額料金制に「登録アドレス件数」や「月間配信通数」に応じて変動する従量課金制を合わせたものが主流で、比較的低コストからスタートできます。

主な機能として、大量の一斉配信、HTMLメール作成機能、開封率やクリック率などの効果測定機能が搭載されています。

コストパフォーマンスが高く、メール配信の専門知識がなくても運用しやすいため、中小企業や初めてメールマーケティングに取り組む企業に適しています。

具体的なサービス例としてシンプルな操作性と低価格が特徴のコンビーズメールライトや追加オプションサービスが充実した配配メールなどがあります。

オンプレミス型メール配信システム

オンプレミス型メール配信システムは、システムを自社のサーバーに導入・構築して運用する形態です。

自社内で全てのデータを管理するため、極めて高いセキュリティを確保できる点が最大の強みです。

金融機関や官公庁など、機密情報の取り扱いに厳格なセキュリティ要件が求められる企業で多く採用されています。

導入時にはサーバーやソフトウェアの購入費などで比較的高額な初期費用がかかりますが、一度導入すれば月額のランニングコストは安定します。

また、既存の基幹システムやCRMとの連携、独自の配信ロジックの組み込みなど、自由度の高いカスタマイズが可能であるため、大規模な配信や複雑なシステム連携が必要な企業にも適しています。

ただし、システムの構築や運用、メンテナンス、セキュリティ対策などはすべて自社で行う必要があるため、専門知識を持つIT人材が必要不可欠です。

代表的なサービスには、高速・確実な配信に実績を持つCuenote FC（オンプレミス版）、大規模配信や高機能な分析に対応するWEBCAS e-mail、キャリアやISPの規制に対応し高い到達率を維持するMailPublisherなどがあります。

MAツール

MA（マーケティングオートメーション）ツールは、メール配信機能に加え、見込み顧客（リード）の獲得から育成、選別（スコアリング）、営業部門への引き渡しといった一連のマーケティング活動を自動化し、効率を高めるための統合プラットフォームです。

単なるメールの一斉送信ではなく、顧客の属性やWebサイトでの行動履歴などに基づいたパーソナライズされたメールを、最適なタイミングで自動配信する「シナリオメール」や「ステップメール」といった機能が充実しています。

メール配信システムと比べて高機能であるため、一般的に初期費用は数十万円から、月額費用も数万～数十万円と高額になる傾向があります。

しかし、リードの商談化率や受注率を向上させることで、長期的に高い費用対効果を生み出すことが期待できます。

国内で開発され、日本語サポートが手厚いSATORI、世界的に広く使われCRMとの連携に強みを持つHubSpot Marketing Hub、Salesforceとの連携に優れるBtoB特化型のMarketing Cloud Account Engagement（旧Pardot）、多機能でクロスチャネルマーケティングにも対応するAdobe Marketo Engageなどが主要なMAツールとして挙げられます。

初心者におすすめなのはどのタイプ？

どのツールを選ぶべきかは、自社の現在の状況と達成したい目標によって変わります。

たとえば現時点の課題が「限られた予算で成果を最大化したい」という内容だった場合、まずはクラウド型メール配信システムから導入し、必要に応じてMAツールなどへの移行をしていく流れをおすすめします。

クラウド型は月額数千円から数万円で利用できるサービスが多く、リスクを抑えて効果測定を始められる点が大きな利点です。

いきなり高額なMAツールを導入して運用に失敗するよりも、段階的にツールをアップグレードしていく方が、限られた予算のなかで着実に成果を出し、「数字に強いマーケター」としてのキャリアを築く堅実な道筋となります。

メールマーケティングツール導入費用の例

ここでは代表的な3つのツールの費用パターンを具体的に解説します。

初期費用・月額費用・追加費用（従量課金）の一般的なパターン

クラウド型のメール配信システムに多い、標準的な料金体系のパターンです。

このタイプは、初期費用としてまとまった額が必要となるものの、月額費用も比較的リーズナブルな設定であることが多く、機能とコストのバランスが取れています。

初期費用がない低価格帯メール配信ツールのパターン

限られた予算の中で、まずはスモールスタートで効果を検証したい場合に最適なのが、初期費用無料で低額な月額費用から始められるメール配信システムです。

具体的な例として、弊社コンビーズメールライトの料金表を参考に費用を算出してみます。

このパターンの最大の魅力は、初期投資のハードルが極めて低いことです。

月額3,300円からメールマーケティングを始められるため、手元の予算を圧迫せずに効果検証ができます。

このツールでまずは開封率やクリック率といった数値を計測し、費用対効果（ROI）を明確にすることで次のステップへの予算確保につなげることが可能です。

MAツールの費用パターン

見込み顧客の育成や営業との連携まで含めた、より高度なマーケティング活動の自動化（オートメーション）を目指す場合は、MA（マーケティングオートメーション）ツールが必要になります。

MAツールは機能が豊富なため、メール配信システムに比べて費用が格段に高くなります。

たとえば、国産MAツールであるSATORIの例では、初期費用が300,000円程度、月額費用が148,000円程度が目安となります。

また、Account Engagement（旧Pardot）のような海外製品では、月額150,000円程度のプランから提供されていることが多いです。

この高額な費用に見合う効果として、リードの商談化率の向上が期待できます。

メールマーケティングの費用対効果は高い？

結論として、費用対効果（ROI）の観点から、メールマーケティングは自信を持って「高い」と答えることができる施策です。

他のマーケティング手法と比較しても、その投資効率の良さは際立っています。

この章では、メールマーケティングが高い費用対効果を発揮する理由と、具体的な数字で説得力を高めるための比較ポイントを解説します。

メールマーケティングならではの特徴

メールマーケティングの費用対効果が高い最大の理由は、既に自社と接点のある見込み顧客や既存顧客に対して直接アプローチできる点にあります。

メールアドレスを提供しているユーザーは、少なからず自社の商品やサービスに興味や関心を持っているため、まったく接点のない層に広告を配信するよりも、はるかにコンバージョン（成約や購入）に至る確率が高い状態です。

また、メールという媒体はパーソナライズされたコミュニケーションに優れています。

顧客の購入履歴、Webサイトでの行動、興味関心などに基づいてメッセージを出し分ける「セグメント配信」や「ステップメール」を行うことで、顧客一人ひとりに最適な情報を提供できます。

これにより、顧客エンゲージメントを高め、結果として開封率やクリック率、そして最終的なコンバージョン率の向上につながります。

さらに、メール配信システムを利用すれば、効果測定が非常に容易です。

開封率、クリック率、エラー率、そしてそこから発生した売上まで、詳細なデータを取得し、迅速に分析・改善サイクルを回すことができます。

この「高確度の顧客へのアプローチ」「パーソナライズの容易さ」「測定・改善の速さ」が、メールマーケティングの高いROIの土台となっています。

Web広告との比較

Web広告は、高いリーチ力を持つ反面、まったく接点のないターゲットへのアプローチなので反応率は非常に低いです。

たとえばリスティング広告におけるクリック率は、業種にもよりますが平均2〜6%程度となります。

そのため十分なコンバージョンをWeb広告だけで得るためにはコンバージョン単価（CPA）が高くなりやすいといえます。

それに対して、メルマガの開封率は平均的に10〜30%ほど。（業種、セグメント内容にもよります。）

さらにWeb広告は性質上、常に広告費を投じ続けなければ効果が持続しないという側面があることも考えると、月額費用数千円で展開できるメールマーケティングのほうが費用対効果が高いといえるでしょう。

メールマーケティングの費用対効果を高めるための施策

メールマーケティングの高い費用対効果（ROI）をより高めるためには、闇雲な一斉配信から脱却し、より緻密で戦略的な施策を実行する必要があります。

最後に限られた予算の中で成果を最大化するための4つの施策を見ていきましょう。

ターゲティングメール（セグメント配信）

一斉メールはコストこそ低いものの、受信者にとって「自分には関係ない」情報となりがちで、結果的に開封率やクリック率が低下し、費用対効果を押し下げてしまいます。

そこでターゲティングメール（セグメント配信）の活用が不可欠といえます。

セグメント配信とは、メールの受信者を属性や行動データに基づいて細かくグループ分けし、それぞれのグループに最適化された内容のメールを配信する手法です。

例えば、「A製品の資料をダウンロードしたが、まだ購入に至っていない中小企業のマーケティング担当者」といった具体的なセグメントを作成し、そのセグメント向けに「A製品の中小企業向け活用事例」を紹介するメールを配信します。

これにより、受信者は「これは自分のための情報だ」と感じ、メールへの反応率が高まります。

結果として、コンバージョン率が向上し、メール作成にかかる人件費やツールの利用料に対するリターンが大幅に改善され、費用対効果が高まるのです。

ステップメール・シナリオメール

ステップメールやシナリオメールは、顧客との関係構築（ナーチャリング）を自動化し、費用対効果を高めるための代表的な施策です。

これは、顧客が起こした特定のアクション（資料請求、問い合わせ、商品購入など）を起点に、あらかじめ設定された期間と順番で、複数のメールを自動で配信する仕組みです。

この手法の強みは、顧客の関心度が最も高い初期のタイミングを逃さずにアプローチできる点です。

また、段階を踏んで情報を提供するため、高額な商品や複雑なサービスについても、顧客が内容を理解し、購買意欲を高めるプロセスを自動で設計できます。

一度シナリオを設定してしまえば、あとは人手をかけずに継続的にリードを育成できるため、広告のような継続的な変動費が発生せず、ランニングコストに対して安定したリターンを生み出し続けます。

これにより、特にBtoBのように検討期間が長いビジネスにおいて、費用対効果を最大化することが可能です。

まとめ

メールマーケティングの費用対効果は、多くの調査で他のマーケティング手法よりも高いことが実証されています。

その背景には、既に自社に興味を持つ顧客へ低コストでアプローチでき、効果測定も容易であるというメールならではの特性があります。

費用対効果を最大化し、成果を出すための鍵は、以下の通りです。

戦略的なメールマーケティングは、費用対効果の明確化と部門リーダーとしての信頼獲得に直結する、最も堅実な投資と言えるでしょう！

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この記事を書いた人

川上サトシ

合同会社ぎあはーと 代表

Webマーケター。
ヴァイオリニストとして活動していた20代の頃、Webマーケティングの重要性を痛感。骨董品のEC管理や食べログの営業を経て、Webコンサル会社のマーケティング担当となる。引っ越し企業のサイトをSEO施策により【半年で1万PVから20万PVまで成長させる】、上場アパレル企業の【売上を1年で3倍にする】など数多くの実績を残して会社設立。専門はSEOと広告運用。ルリニコクのヴァイオリニストとしても活動中。